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初等中等教育におけるオンライン教育の可能性と課題 ～地域格差・学校間格差を生まないために～
https://wakhok.repo.nii.ac.jp/records/2000004
https://wakhok.repo.nii.ac.jp/records/2000004090976cf-4aa1-4e67-bc6d-4260e235b5f9
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
但田.pdf (2.4 MB)
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| Item type | 紀要論文(ELS) / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2023-04-01 | |||||||
| タイトル | ||||||||
| タイトル | 初等中等教育におけるオンライン教育の可能性と課題 ～地域格差・学校間格差を生まないために～ | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| タイトル | ||||||||
| タイトル | In primary and secondary education Possibility and Challenges of Online Education ～To avoid regional disparities and school-to-school disparities～ | |||||||
| 言語 | en | |||||||
| 言語 | ||||||||
| 言語 | jpn | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | 日本のＩＣＴ利用率（ＯＥＣＤ調査） | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | ＶＵＣＡ時代 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | 「ＧＩＧＡスクール」構想 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | オンライン教育のハイブリット化 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | 未来の教室 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | 令和の日本型学校教育 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | 教育ＤＸ（学びのＤＸ） | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | 学びのシームレス化 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | ＳＡＭＲモデル | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 主題 | ヤングケアラー | |||||||
| 資源タイプ | ||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||
| 著者名(日) |
但田 勝義
× 但田 勝義
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| 著者所属(日) | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 抄録(日) | ||||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||||
| 内容記述 | 新型コロナウィルス感染症の蔓延に伴い、学校における非日常の生活が続き３年目を迎えようとしている。経済産業省が先行した「ＧＩＧＡスクール」構想の前倒しにより、児童生徒一人一人に端末が配布されＩＣＴを活用した教育は必須となっている。2020 年文部科学省初等中等教育分科会資料「新型コロナウィルス感染症を踏まえた、初等中等教育におけるこれからの学びの在り方について」では、非常時の対応として、遠隔・オンライン教育やＩＣＴ等を活用した家庭学習、地域社会の専門機関等との連携の必要性が示された。特に、「ＷＩＴＨコロナ」（感染症が収束しておらず、必要に応じて臨時休業等が行われる段階）における学びの保障、「ポストコロナ」（新型コロナウィルス感染症が収束した段階）における対面授業と遠隔・オンライン教育のハイブリット化を目指し、新型コロナウィルス感染症の対応で混乱する学校現場に、ＩＣＴを活用した新たな時代の学びの保障という大きな実践的課題が押し寄せているといえる。しかし、2021 年7 月には全国の自治体の96.1%が端末の整 備を完了し、全国の公立小中学校の96.4%が端末の利活用を開始した。本論文は、文部科学省が打ち出した「令和の日本型学校教育」と経済産業省の教育プロジェクト「未来の教室」の双方が主張するＩＣＴ等の活用によるオンライン教育の可能性と課題を考察する。具体的には、コロナ禍において端末を活用した授業のモデルケースを展開したといわれる熊本市教育委員会等の先行的な取り組み、コロナ禍を経験した稚内市の中学生を含むオンライン教育に対する意識変化、不登校・貧困やヤングケアラーなどやむを得ずオンライン教育を受けられない事情にある生徒の実態を考察し、「ポストコロナ」におけるオンライン教育の可能性と課題を考察する。 |
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| 言語 | ja | |||||||
| 雑誌書誌ID | ||||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||
| 収録物識別子 | 2758-6650 | |||||||
| 雑誌書誌ID | ||||||||
| 関連タイプ | isVersionOf | |||||||
| 識別子タイプ | ISSN | |||||||
| 関連識別子 | 2758-6650 | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 関連名称 | 育英館大学紀要 | |||||||
| 書誌情報 |
ja : 育英館大学紀要 巻 1, 号 1, p. 7-34, ページ数 27, 発行日 2023-03-31 |
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